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メタボリックシンドロームの未来

メタボリックシンドロームはあなただけの問題ではありません。メタボリックシンドロームとは何か、放っておくと日本はどうなるのか。メタボリックシンドロームの抱える問題を根底から考えます。

メタボリックシンドロームと起こりうる危機

■女性の健康が国の医療費を左右する
02.jpg外来患者の男女差は60%以上が女性であり、現在人口の男女格差は100:95.3であるが高齢になるほど男女差は開き、病院や医院で診察を受ける患者の男女差は一層大きくなる傾向にある。
生活習慣病の疾患の多くは薬の常用によって症例が安定しており、薬の常用を中止するとリバンドし症例が悪化する事が多い。
生活習慣病の多くが慢性疾患に移行しており、患者の多くが死の最後まで病院や医院との関係が切れないことを示しており、病院や医院が高齢の女性によって独占されることをデータは示している。

女性の健康な生活を継承することが医療費の軽減になることが理解できる。
健康で長生きは女性の代名詞であるが、何故か診療所は女性が圧倒的に多い。
 予防の意識は女性が強いことがこの結果なのか!、
 外来の場所が高齢の女性の社交場なんか!
女性は薬好きなのか!
病とつき合い方がうまいのか!
男性は診察きらいが多いのか!
 男性は悪化してもぎりぎりまで我慢するのか!
医院から診療所、病院から病院に次々と梯子されるのも女性の高齢者が多い。

■世界一の長寿国を自慢できますか
生活習慣病の死亡年代のピークは、悪性新生物は75才~79才、心疾患、脳血管疾患は85才~89才である。
多くの生活習慣病は疾患を認識してから死亡するまでの期間は早い人で10年、遅い人では20~30数年を経過することをこのデータから読みとることが出来る。
10年から数十年の間、薬を常用し依存しながら、治療を継続し生活が維持されていることを示している。
別な見方をすると生活習慣病は罹患すると10年~20年間近く、医者や薬屋の餌食となり、薬漬けにされ、その結果、最後はやはり脳梗塞や脳内失血、心疾患、ガンを悪化させ人生が終わる。

世界一長寿国であるが、健康な長寿国ではない。
健康の定義は曖昧であるが、世界保健機構(WHO)の健康の定義は「健康とは、たんに病気でないと言うことではなく、生理的、心理的、さらに社会的見地 からも完全に調和のとれた状態」とされている。
人は必ず死を迎える、老衰と言う死には正確な定義がなく、一定の年齢になれば、何らかの疾患によって、死亡する。どのような疾患になっても、その病を受け入れて、あわてず、ばたつかず、余命の人生を静かに全うすることが、精神的に健康な人生の終わり形である。
◆メタボリックシンドロームの真の改善のために
報告1
2006年12月31日、日本経済新聞の健康覧に東海大学医学部教授のメタ-ボリックシンドロームの診断基準を問題視する内容の最後に、福島県郡山市の診断データと全国の脳梗塞を起こした人のデータを比較すると脳梗塞経験者で高圧治療を受けている割合は45%、未治療13%、一般住民が高血圧と診断されている人で治療中は27%、未治療は16%だったとする報告がある。高圧治療を治療していても結果的には脳梗塞を起こしており、治療中であることが必ずしも悪化を防いでいない。
大切なことは、自身で食生活によって機能を回復させ健康な身体をつくる必要性を示唆している。
報告2
2006年9月13日~15日にかけて、大阪国際会議場でバイオジャパン2006が開催され、そのなかでメタボリックシンドロームと健康食品などの報告では、サプリメントや健康食品の摂取を継続していて途中で、摂取を中止すると高血圧、血糖値の検査結果は短期間にリバウンドすると報告している。
報告3
2007年4月13日、第7回、バイオビジネスJAPANにおける財団法人住友病院 院長 松沢佑次先生の講演によると内蔵脂肪は一種の臓器の機能を有し内蔵脂肪の増加は、低アディボネクチン血症の原因になり、糖尿病、高血圧、高脂血症、脳梗塞、心不全、ガンを引き起こす要因になることが指摘された。
生活習慣病は疾患が極端に悪化しているときは薬で一時的に安定させる必要があるが、罹患すると基本的に自身の機能を回復される必要があり、薬やサプリメントに長期に依存していると検査結果だけを見ると回復しているように見られがちであるが身体全体の機能の回復でなく、薬の慢性化は、機能の悪化を促進することを示している。
身体の機能は自然回復力、治癒力があり、正しい食生活によって身体全体の機能を回復されることが症例の改善である。

■メタボリックシンドロームと日本経済の危機
厚生労働省がメタボリックシンドロームの調査と警告を始めた要因は、年々増加する国民医療費の増加を押さえなければ、国民健康保険を始め各種保険費用の増加が加速度的に膨らむが、他方社会保険の掛け率の増加には限度があり、掛け率の増加を抑えられずに国民医療費の増加を放置することは、国の財政、企業保険にも悪影響し、日本の経済に大きな影響を与えると判断したからである。
既に企業が独自運営している健康保険組合が赤字経営に転落している事例が多発している。自治体の国民健康保険の多くも赤字が蓄積されている。
参考:第128回日本医学会シンポジウム(東京大学大学院医学研究科糖尿病.代謝内科教授門脇孝氏の報告)http://jams.med.or.jp/symposium/full/128034.pdf



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